ShopifyでECストアを運営し海外へ販売する場合、店舗住所(Store address)や発送元住所(Shipping origin)を英語(ローマ字)で登録します。これらは配送料の計算、顧客への表示、レシート・インボイスなどに使われるため、正しい英語表記が重要です。本記事では、Shopifyに日本の住所を英語で登録する方法を解説します。
Shopifyの店舗住所(Store address)欄
Shopify管理画面の「Settings > Store details」にある店舗住所は英語フォーマットです。日本の住所を逆順に各欄へ振り分けます。
- Address
- 番地+町名(例:2-16-3 Konan)
- Apartment, suite, etc.
- 建物名・部屋番号(例:#405)
- City
- 市区町村(例:Minato-ku)
- Country/Region
- Japan
- State/Province
- 都道府県(例:Tokyo)※プルダウンから選択
- PIN/ZIP code
- 郵便番号(例:108-0075)
発送元住所と配送料の計算
Shopifyでは発送元(Shipping origin)の住所をもとに配送料を計算します。正しい都道府県・郵便番号を登録することで、国際配送料が正確に表示されます。発送元住所は店舗住所と別に設定することもできます。越境ECの配送全般は越境ECの住所変換も参考にしてください。
顧客への表示・インボイスに使われる
登録した店舗住所は、注文確認メールやインボイス、返品先住所として顧客に表示されることがあります。英語表記が整っていないと、海外の顧客に不正確・不信感を与える可能性があります。会社名がある場合は会社・法人住所の英語表記に沿って英語表記を整えましょう。
GlobalShipsで住所を英語に変換
GlobalShips(globalships.jp)は、郵便番号を入力するだけで都道府県・市区町村を英語に自動補完し、Shopifyの各欄に振り分けられる形で英語住所を生成する無料ツールです。すべての処理がブラウザ内で完結します。発送ラベル用の顧客住所の変換にも使えます。
まとめ
Shopifyの住所設定は、①店舗・発送元住所を英語で逆順に登録、②State/Provinceはプルダウンで都道府県を選択、③正確な郵便番号で配送料を正しく計算、が基本です。GlobalShipsで正しい英語住所を作り、海外販売の土台を整えましょう。越境ECの運用全体は越境ECの英語住所処理にまとめています。
店舗住所・発送元・返品先は別に設定できる
Shopifyには住所を入れる場所が複数あり、役割が違います。混同すると配送料が合わなくなったり、返品が届かなくなります。
- Store address(設定 → ストアの詳細)
- ストアの所在地。請求書の発行元、税の判定、顧客への表示に使われます。
- Locations(設定 → ロケーション)
- 実際に在庫があり、そこから発送する場所。**配送料はここを起点に計算されます。** 自宅で登記して倉庫から出す場合は、ここを倉庫の住所にします。
- Shipping origin
- ロケーションのうち発送元として使うもの。複数拠点なら在庫のある拠点から出ます。
- Return address(設定 → 配送と配達)
- 返品の送り先。未設定だとStore addressが使われます。
海外顧客からの返品を受ける場合、返品先を英語で明記しておくと問い合わせが減ります。書き方はRMA・返品の返送先住所の英語表記を参照してください。
住所が税と関税の設定に影響する
登録した住所は見た目の問題ではなく、計算に使われます。
- 消費税・地域税
- Store addressの国・地域をもとに、どの税を適用するかが決まります。日本から海外へ売る場合、輸出は原則として日本の消費税の対象外ですが、設定を誤ると国内税率が乗ることがあります。
- 関税・輸入税(Duties)
- Shopifyでは購入時に関税を徴収する設定(DDP相当)ができます。これを使うにはHSコードと原産国の登録が必要で、発送元の住所が原産国判定の前提になります。
- 配送料
- ロケーションから配送先までの距離・地域で計算されます。郵便番号が誤っていると料金が正しく出ません。
関税を購入時に徴収しない設定の場合、受取人が配達時に請求されます。**どちらの方式かを商品ページや配送ポリシーに明記しておく**と、受け取り拒否のトラブルを防げます。関税の考え方は通関申告書(CN22・CN23)の書き方で解説しています。
海外のプラットフォーム経由で売上を受け取る場合はW-8BENの提出を求められます。住所欄の書き方はW-8BENの住所の書き方を参照してください。