ShopifyでECストアを運営し海外へ販売する場合、店舗住所（Store address）や発送元住所（Shipping origin）を英語（ローマ字）で登録します。これらは配送料の計算、顧客への表示、レシート・インボイスなどに使われるため、正しい英語表記が重要です。本記事では、Shopifyに日本の住所を英語で登録する方法を解説します。
Shopifyの店舗住所（Store address）欄
Shopify管理画面の「Settings > Store details」にある店舗住所は英語フォーマットです。日本の住所を逆順に各欄へ振り分けます。
- Address
- 番地＋町名（例：2-16-3 Konan）
- Apartment, suite, etc.
- 建物名・部屋番号（例：#405）
- City
- 市区町村（例：Minato-ku）
- Country/Region
- Japan
- State/Province
- 都道府県（例：Tokyo）※プルダウンから選択
- PIN/ZIP code
- 郵便番号（例：108-0075）
発送元住所と配送料の計算
Shopifyでは発送元（Shipping origin）の住所をもとに配送料を計算します。正しい都道府県・郵便番号を登録することで、国際配送料が正確に表示されます。発送元住所は店舗住所と別に設定することもできます。越境ECの配送全般は越境ECの住所変換も参考にしてください。
顧客への表示・インボイスに使われる
登録した店舗住所は、注文確認メールやインボイス、返品先住所として顧客に表示されることがあります。英語表記が整っていないと、海外の顧客に不正確・不信感を与える可能性があります。会社名がある場合は会社・法人住所の英語表記に沿って英語表記を整えましょう。
GlobalShipsで住所を英語に変換
GlobalShips（globalships.jp）は、郵便番号を入力するだけで都道府県・市区町村を英語に自動補完し、Shopifyの各欄に振り分けられる形で英語住所を生成する無料ツールです。すべての処理がブラウザ内で完結します。発送ラベル用の顧客住所の変換にも使えます。
まとめ
Shopifyの住所設定は、①店舗・発送元住所を英語で逆順に登録、②State/Provinceはプルダウンで都道府県を選択、③正確な郵便番号で配送料を正しく計算、が基本です。GlobalShipsで正しい英語住所を作り、海外販売の土台を整えましょう。越境ECの運用全体は越境ECの英語住所処理にまとめています。事業所住所にビル名や階を含める場合はビル名・階数・部屋番号の英語表記を参照してください。
住所が欄の文字数制限に当たって切られるときの削り方は英語住所が文字数制限で入りきらないときにまとめています。残すべきは番地・町名・部屋番号の3つです。
店舗住所・発送元・返品先は別に設定できる
Shopifyには住所を入れる場所が複数あり、役割が違います。混同すると配送料が合わなくなったり、返品が届かなくなります。
- Store address（設定 → ストアの詳細）
- ストアの所在地。請求書の発行元、税の判定、顧客への表示に使われます。
- Locations（設定 → ロケーション）
- 実際に在庫があり、そこから発送する場所。**配送料はここを起点に計算されます。** 自宅で登記して倉庫から出す場合は、ここを倉庫の住所にします。
- Shipping origin
- ロケーションのうち発送元として使うもの。複数拠点なら在庫のある拠点から出ます。
- Return address（設定 → 配送と配達）
- 返品の送り先。未設定だとStore addressが使われます。
海外顧客からの返品を受ける場合、返品先を英語で明記しておくと問い合わせが減ります。書き方はRMA・返品の返送先住所の英語表記を参照してください。
住所が税と関税の設定に影響する
登録した住所は見た目の問題ではなく、計算に使われます。
- 消費税・地域税
- Store addressの国・地域をもとに、どの税を適用するかが決まります。日本から海外へ売る場合、輸出は原則として日本の消費税の対象外ですが、設定を誤ると国内税率が乗ることがあります。
- 関税・輸入税（Duties）
- Shopifyでは購入時に関税を徴収する設定（DDP相当）ができます。これを使うにはHSコードと原産国の登録が必要で、発送元の住所が原産国判定の前提になります。
- 配送料
- ロケーションから配送先までの距離・地域で計算されます。郵便番号が誤っていると料金が正しく出ません。
関税を購入時に徴収しない設定の場合、受取人が配達時に請求されます。**どちらの方式かを商品ページや配送ポリシーに明記しておく**と、受け取り拒否のトラブルを防げます。関税の考え方は通関申告書（CN22・CN23）の書き方で解説しています。
海外のプラットフォーム経由で売上を受け取る場合はW-8BENの提出を求められます。住所欄の書き方はW-8BENの住所の書き方を参照してください。