EMS（国際スピード郵便）で海外に荷物を送る方法と英語住所の書き方

EMS（Express Mail Service / 国際スピード郵便）は日本郵便が提供する国際配送サービスで、全世界120以上の国・地域に荷物や書類を送ることができます。民間の宅配業者（FedEx・DHLなど）と比べて料金が安く、追跡サービスも充実しているため、個人の海外発送に広く利用されています。

EMSの送り状（ラベル）には英語または現地語で住所を記入します。日本から発送する場合、宛先は英語表記が基本です。記入フォーマットは以下の通りです。

Recipient（受取人）

姓名（大文字推奨、例：YAMADA TARO）

Address 1

番地＋通り名（例：2-16-3 Konan）

Address 2（任意）

建物名・部屋番号

City

市区町村名（例：Minato-ku）

State/Province

都道府県（アメリカ向けは州略称）

Postal Code

相手国の郵便番号

Country

国名（英語）

アメリカ向け

州略称（CA, NY, TX など）の記入が必須。郵便番号は5桁または9桁（ZIP+4）。

イギリス向け

郵便番号はポストコード形式（例：SW1A 1AA）。

オーストラリア向け

州略称（NSW, VIC など）を使用。

ドイツ・フランスなどEU諸国

郵便番号が都市名の前に来ることが多い。

中国向け

ピンイン（中国語ローマ字）または英語で記入。

国によって住所フォーマットが異なるため、事前に確認することが重要です。

EMSの料金は重量・宛先地域・サイズによって異なります。500g以下の小型荷物なら多くのアジア向け宛先で1,500〜2,000円程度から発送可能です。所要日数は通常3〜7営業日ですが、税関審査の状況によって前後します。追跡番号は発送後すぐに発行され、郵便局のウェブサイトまたはアプリで確認できます。

危険物（電池内蔵製品は規制あり）、液体類、生もの、現金・有価証券などはEMSで送れない場合があります。また、国によって輸入禁止品目が異なるため、発送前に確認が必要です。税関申告書（CN22またはCN23）には内容品・価格を正確に記入する必要があります。

品目ごとに送れるかどうかの判断は海外に送れないもの一覧で、航空危険物・相手国の検疫・法令の3つに分けて整理しています。

EMSの送り状に記入する英語住所の作成が面倒な場合は、GlobalShips（globalships.jp）をご活用ください。郵便番号と日本語住所を入力するだけで、EMS送り状に適した英語住所フォーマットを自動生成します。生成された住所はワンクリックでコピーでき、送り状への転記がスムーズになります。

EMSのラベル（送り状）には2つの作り方があり、書く内容は同じでも手間と控えの残り方が違います。

手書き（郵便局のEMSラベル）

窓口でもらった用紙に記入します。1回だけの発送なら早いですが、内容品の欄が狭く、英語で書く量が多いと収まりません。

オンライン作成（国際郵便マイページサービス）

日本郵便の無料サービスで、入力するとラベルと税関告知書が印字された状態で出力されます。過去の宛先を再利用でき、控えも残ります。繰り返し送るならこちらが基本です。

2024年以降、多くの国向けで税関データの事前電子送信が必須になっており、オンライン作成のほうが確実です。入力欄への振り分けは国際郵便マイページの住所入力で解説しています。

1. 1部屋番号の欠落：集合住宅で最も多い原因です。建物までは着いても受取人を特定できません。
2. 2電話番号がない・繋がらない：多くの国で配達前に連絡します。国番号を付けた形で書いてください。
3. 3内容品が曖昧：「Gift」「Goods」だけでは通関で止まります。素材・用途・数量まで書きます。
4. 4禁止品目が入っていた：食品・化粧品・電池は国ごとに条件が違います。窓口で申告すればその場で判定してもらえます。
5. 5宛先を日本式に並べ替えた：宛先は相手国の書式のまま書きます。英語にするのは差出人欄だけです。
6. 6保管期限切れ：不在で持ち戻りになった後、一定期間で返送されます。追跡番号を受取人に伝えておくと防げます。

止まったときの確認手順は海外発送の荷物が届かないときの対処、申告書の書き方は通関申告書（CN22・CN23）の書き方にまとめています。